
iDeCoをやってはいけない人の特徴5選
本日は「iDeCoをやると後悔する人の特徴5選」と「iDeCoをオススメする人の特徴」について話します。
iDeCoは節税効果が高くて実際に僕もやっているオススメ制度ですが、全ての人にオススメできるものではありません。
活用する際は自分には意味があるのか考えてからやるようにお願いします。
投資の最終判断はご自身で。
自己紹介


iDeCoは誰にでもおススメできるのか?iDeCoをやって後悔する人5選
iDeCoのデメリットをデメリットと感じない人がやるのがオススメ
一方でiDeCoをオススメできない特徴もあるので5選を紹介
①:赤字家計or収支がトントンな人


iDeCoはお金にある程度の余裕がある人がやるべき
iDeCoは60歳まで資金を動かすことができない資金拘束の強い投資です。
一度始めたら60歳まで止まることはできないので、お金の余裕がない状態でやるものではありません。
お金がない状態でiDeCoの掛け金という固定費を増やすのは自殺行為なので、資金拘束のあるiDeCoをやるのはお金に余裕がある人がオススメ。
お金に余裕がない状態であれば、まずは家計改善をして余裕資金を確保するようにしましょう。
家計改善をするためには「固定費」と「変動費」を意識し、まずは固定費から改善してください。
- 車
- 家賃
- 保険
- 携帯
- 通信費
などの固定費は一度改善したらその後は自動的にお金が浮くようになるので、まずは固定費から改善するのがオススメ。
その後、変動費として水道光熱費やお小遣いなどを少し改善しましょう。
「固定費」「変動費」を見直して家計改善を行い、収入の10%ほどを貯金する習慣を作り、生活費2年分くらいの生活防衛資金を作ってください。
貯金に余裕ができてから、iDeCoをして老後資金にも備えましょう。



iDeCoはお金にある程度の余裕がある人がやるべき
赤字家計・収支がトントンの人は、まずは貯金できるように家計改善を行うことが大切
②:短期間で大きく稼ぎたい人


iDeCoは短期間で稼ぐ投資ではない
iDeCoは強力な非課税制度ですが、短期間で一発逆転を狙うような投資方法(制度)ではありません。
iDeCoは長い時間を見方につけて徐々にお金を増やすものですし、そもそも掛け金をたくさんかけることはできないんです。
iDeCoの拠出額
会社員 (専業主婦含む) | 毎月最大23,000円 (年間最大276,000円) |
公務員 | 毎月最大12,000円 (年間最大144,000円) |
個人事業主 | 毎月最大6,8000円 (年間最大816,000円) |
このように掛け金に限りがあるので、短期間で稼ぐことはできません。
iDeCoは長い時間を見方につけて、じっくり資産を増やしたい人にオススメ投資方法です。



iDeCoは短期間で稼ぐ投資ではない
③:アーリーリタイアorセミリタイアしたい人


資産を貯めて早期退職したいなら、iDeCoではなく積立NISAが良い
- セミリタイアとは、早期退職して少し労働もして収入を得ていくこと
- アーリーリタイアとは、完全に退職して資産を取り崩して生活すること
「セミリタイア」と「アーリーリタイア」は似ている言葉ですが、仕事をしているかしていないかで区別されます。
資産を貯めて早期退職したいなら資金拘束の強いiDeCoは向かず、積立NISA・一般NISAの方がオススメ
iDeCoは60歳まで資金拘束される投資方法(制度)なので、早期に資産を貯めて退職したいというアーリーリタイアの考えとと矛盾してしまうからです。



資産を貯めて早期退職したいならiDeCoではなく、積立NISAがオススメ
④:老後資金が不要な人


iDeCoは老後資金を貯めるための制度
既にお金を持っていて老後資金が確保できている人にはiDeCoは合わない
老後資金が不要な人にとっては、iDeCoは資金拘束が煩わしいだけの制度になってしまいます。
既に生涯賃金を稼いでいたり、貯金がたくさんある人はiDeCoではなく、資金拘束されない積立NISAや一般NISAの方がオススメ。
iDeCoは老後資金を貯めたい人にとってメリットが大きいですが、既にお金を持っている人にとっては意味が薄くなります。



既に老後資金が確保できている人にはiDeCoは合わない
⑤:働いていない人or扶養内で働いている人


所得税・住民税を払っていない場合はiDeCoの節税メリットが半減する
iDeCoには ①入り口 ②運用時 ③出口 の3つの節税がありますが、働いていな人や扶養範囲で働いている人は所得税と住民税がそもそも発生していません。
そもそも発生していない所得税・住民税は下げることができずiDeCoのメリットがフルで受けることができないので、この場合はiDeCoではなく積立NISAのほうが良いでしょう。
今後働いて収入を増やしていく予定があるなら、iDeCoも検討の余地があります。



「働いていない・扶養範囲内で働いている」場合は所得税・住民税をそもそも支払っていない
節税メリットが薄まるので、この場合はiDeCoではなく積立NISAがオススメ
iDeCoをオススメできる人の特徴


老後資金を貯めるためにiDeCoを使う
「貯金ができている人」「会社員」「公務員」の人は継続的な入金力があり、長く働くことで節税の恩恵を受けることもできるのでiDeCoをオススメできます。
また、iDeCoは強力な節税の代わりに60歳まで資金を引き出せないというデメリットがありますが、投資目的が老後資金形成のためなら、iDeCoのデメリットはデメリットでなくなります。
この場合はどうせ必要な老後資金なので、60歳まで引き出せなくても問題ないですよね。
老後資金を貯めるためにiDeCoをフル活用しましょう。



継続的な入金力があり老後資金形成を目的とした場合、iDeCoのメリットをフル活用することができます
まとめ:iDeCoは長期間の時間を見方にして資産を増やしていく投資
本記事の内容
iDeCoは働く期間を見方につけ、長期的に資産を拡大していく投資方法です。
「働いている時間を見方に運用していく」
だからこそ、現時点で働くことが嫌いな人は転職やライフプランを考えることが大事であり、iDeCoについて考えることがライフプランを考えるキッカケにもなったら嬉しいです。



iDeCoは節税効果も強くメリットが大きいですが、今回ご紹介したように万人にオススメできるものではありません
周りが言っているからではなく、自分の状況に応じて判断してもらえたら嬉しいです
少しでも参考になったら嬉しいです